従業員は当社の重要なステークホルダーです。当社は様々な研修で人材育成を図ると同時に、働き甲斐のある職場づくりを目指しています。2021年度からは従業員エンゲージメント調査を開始しました。継続的な職場環境改善と組織風土の改革に注力しております。

人材育成

当社は従業員一人ひとりの成長を願い、挑戦する人材を育成しています。

新入社員、中堅社員、管理職、部長職など階層ごとに求められるスキルやマネジメントを取得するため研修を行い、研修結果は上長へフィードバックし、従業員の成長機会を支援しています。

また、経営理念研修や応募型研修により、次世代に当社を担う管理職の育成にも取り組んでいます。

 

加えて、グローバル人材育成に向けた語学研修や約300の研修テーマの中から自由に受講テーマを選ぶことができるeラーニングなど、新人から経営幹部までニーズに合わせた研修を選ぶことが可能です。

ダイバーシティの推進

現地採用に関する考え方

当社グループは事業を行っている地域社会とともに持続的に成長を続けるため、各拠点で現地採用を行なっています。海外グループ会社では現地採用者が中心に働いており、外国人比率はグループ全体で約80%となっています。海外グループ会社の役員及び管理職も現地採用者を登用しています。

 

女性の活躍を支援

当社では、人事チームによる産休前ガイダンスや産休後のフォローを実施し、職場復帰のサポートを行っています。性別に拘わらず、一人ひとりが活躍できる環境を整えることにより、2024年には女性の管理職比率20%を目指しており、女性が生き生きと活躍できる環境を整える様々な取組みを行っています。

 

シニアの活躍を支援

当社ではシニアが長年に亘って培った経験やスキルを活用して、活躍の場を広げるため選択定年制度を導入しています。この制度は社員が50歳以降から60歳の定年までの間に自ら退職日を選択できる制度とし、人生再設計を支援することを目的としています。また、定年退職予定者には、他企業への再就職支援も行っています。一方、定年以降も希望する従業員は継続社員制度により65歳まで働くことが可能です。特に高度な専門性を有している従業員はマイスター職として活躍して頂いています。

ワークライフバランスの推進

フレキシブルな働き方

フレックス勤務、テレワーク勤務といったフレキシブルな働き方と、休暇制度により、場所や時間の制約があっても働きやすい環境を整えています。

また、それらを支えるインフラ整備と業務効率化の推進のため、Web会議、ノートPCの活用、ネットワーク環境整備の推進に取組んでいます。

 

休暇制度

有休休暇、時間有休、半休、産前・産後休暇、介護休暇、ボランティア休暇、リフレッシュ休暇

労働安全衛生

当社では、従業員が安全に働けるよう「安全衛生委員会」が中心となって、労働災害や健康障害の防止に努めており、労働災害が発生した場合の原因調査及び再発防止に努めています。安全衛生委員会では、月に1回工場内のパトロールを行い、未然に事故を防止する活動を行っています。

 

また、過去に発生した重篤な労働災害を教訓に「再び起こさない、忘れない」ことを目的に、役員を含む全社員を対象に年1回「安全基本道場」の参加を義務付けています。安全道場では、AEDの操作や消火訓練など事故や災害に対応できるよう体験型の訓練を実施しています

安全基本道場

従業員の健康管理を支援

当社では、健康管理を従業員それぞれに委ねるだけでなく、経営課題として従業員の健康維持を支援しています。健康診断による健康管理だけでなく、心の健康づくりは欠かせないことから心の健康状態を適切に把握し、健康づくりに役立てることを目的として、ストレスチェックを行っています。

 

また、従業員や家族のカラダの不調や悩みを気軽に医師に相談できるよう、チャット型医療相談・TV電話医療相談も導入し、従業員の健康維持に努めています